コロナ禍、そしてアフターコロナにおける不動産に関して、メディアでも様々な情報が飛び交い、悩まれている方も多いのではないでしょうか。
私のもとにもコロナが不動産市況に与える影響や今後の見通しについてご質問いただくことが多くなっています。
不動産に関する記事をざっと見ても、「不動産価格は下がる」と予想されているにも関わらず、「購入に前向きな人は7割以上」を占めるなど、ニュースのタイトルだけを見ていると矛盾しているように思えますし混乱することばかりです。
①不動産価格「下がる」9割 投資家調査、コロナ影響(日経新聞電子版)
②コロナ禍での不動産投資、約75%は積極的(SUUMOジャーナル)
しかしながら、いずれのメディアの意見も予測に過ぎず、正確に予言できる方法はありません。
確定しているのは過去の出来事(ファクト)までであり、過去のデータをどう切り取り、組み合わせるかによってその予測は当然ながら、変わります。
実は上記の①②の記事はいずれも同じ調査結果(総合不動産サービス大手JLL日本法人による「新型コロナウイルスによる不動産市場への影響について投資家調査」)の内容を抜粋しているのですが、どこを切り取っているかによって、まったく違う印象を持ちますね。
私の予測でも、コロナショックによって、ホテルやオフィス等の価格は下落する可能性が高いとみています。
一方で、首都圏の居住用マンション(特に都心のワンルームマンション)については、ほとんど影響を受けず、今後も価格は上がっていく、つまり、都心ワンルームマンションについては「今が買い時」と考えています。
なぜ私がそのように予測をしているのか、気になる方は是非ご連絡ください。そう考える基となるファクトとともにご説明いたします。
医師・歯科医師の人生を総合支援する
ドクターライフパートナー
廣田祥司
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